
「アブログ」参照
Automatic Identification Systemの略。船舶に搭載し、識別符号、船名、位置、針路、船速、行き先などの船舶固有のデータを自動的にVHF無線で送受信する装置。レーダーでも識別できない島影の船舶も識別できる。船舶相互間、船舶・陸上間で通信を行う。SOLAS条約(海上人命安全条約)の改正により、平成20年(2008年)7月までに、内航船舶でも500総トン数以上の船舶に対し順次搭載が義務化される。観音埼のほか、7箇所にAIS陸上局を設置し、AIS搭載船舶と自動的にデータ通信を行っている。
「泊地(はくち)」参照
After-peak Tankの略。「アフターピークタンク」参照
「芳香族(ほうこうぞく)」参照
Automatic Radar Plotting Aidsの略。自動衝突予防援助装置。レーダーに映る他船などの物標の位置をプロッティングする事により、その物標の将来位置を予測し、危険がどうかを判定する作業をコンピューターで自動処理する。
「バラスト」参照
「裸用船(はだかようせん)」参照
1バーレルとは 原油や石油類を計量する容積の単位で、単位記号はbbl.と表記する。1バーレルは約158.9L。バーレルの語源は、14世紀頃の仏国barilで、英語で「樽」(たる)のこと
「バース」参照
船舶に搭載している主機の馬力を表したのもの。過去にPS、HPで表していたこともあった。1999年9月30日を境にSI単位の導入によりPS、HPは廃止されKWに統一された。(1PS=0.735.5kw)
「ビルジ」参照
「ビット」参照
「ボースンストア」参照
「ボラード」参照
「濶潤iおもて)」参照
「バイ・ザ・ヘッド」参照
「バウスラスター」参照
ベンゼン(Benzene)、トルエン(Toluene)、キシレン(Xylene)のこと。
Bridge Resource Managementの略。船舶の安全運航のため、乗務員、設備、情報など船橋(ブリッジ)において利用可能 なあらゆる資源(リソース)を有効に活用すること。航空の分野で提唱されたCRM (Cockpit resource management)の概念を船舶に応用したもの。
「バルバス・バウ」参照
「バンカー」参照
「バンカー・サーチャージ」参照
「浮標(ぶい)」参照
「バタフライ弁(ばたふらいべん)」参照
「バタワース・マシン」参照
「濶暑r(おもてあし)」参照
「艫脚(ともあし)」参照
「信号符字(しんごうふじ)」参照
「カーゴ」参照
「ケミカル船(けみかるせん)」参照
「海図(かいず)」参照
「チャーターベース」参照
「用船(ようせん)」参照
「チョッサー」参照
貿易における取引条件のひとつ。CIFによる契約では、売主(輸出者)は、貨物を荷揚げ地の港で荷揚げするまでの費用(運賃、海上保険料等)を負担し、荷揚げ以降の費用(輸入関税、通関手数料を含む)は買主(輸入者)の負担となる。危険負担(リスク)は貨物が積み地の港で本船に積み込まれた時点で移転する。(海上保険は売主(輸出者)が手配しているが、運送中に事故が起きて貨物が損壊した場合、買主(輸入者)の代金支払い義務は依然としてあることに注意が必要)。【参考】FOB
「白油(はくゆ)」参照
船倉内、または、居室内の高さを通常よりも高く取ることを言う。クリアハイトを取ることにより、船倉内の積載可能な高さを確保することが出来、また、居室も広く取ることが出来る。
数量輸送契約のこと。特定の貨物(石炭、原油など)を大量かつ長期間輸送する場合、数量、期間、航路、運賃について変動せず一定の条件で輸送する契約。なお、船主は使用する船舶を任意に決定できる。
「沿海区域(えんかいくいき)」参照
「沿海資格(えんかいしかく)」参照
「コイルダウン」参照
「コンタミ」参照
「クロス方位法(くろすほういほう)」参照
「デット・ウェイト」参照
「デリバリー・オーダー」参照
「デマレッジ」参照
「揚げ荷役(あげにやく)」参照
「黒油(こくゆ)」参照
Document of Complianceの略。任意ISMにおける「適合認定書」のこと。SMCが船に対する審査であり、DOCは当該企業に対する審査である。5年毎の更新審査と1年毎の年次審査がある。
「ドック」参照
「ドック・レシート」参照
「ダブル・ハル」参照
「ドレン」参照
「ドロップライン」参照
「ドライ・カーゴ」参照
Electronic Chart Display and information Systemの略。電子海図表示・情報システム。ECDISは、航海用センサー(GPS等)により得られる船位情報と航海用電子海図から選定された情報を表示する事ができる。この表示画面上には航海士により入力される航路計画と航行監視、必要に応じ付加的な航海関連情報(レーダー映像、航路上の危険海域に対する警報)を重畳表示する事もできる。
「エンジンテレグラフ」参照
Emergency position indicate radio systemの略。「非常用位置指示無線標識装置(ひじょうよう いちしじ むせんひょうしきそうち)」参照
Estimate Time of Arrivalの略。到着予定時刻のこと。Estimate…見積り、概算
Estimate Time of Departureの略。出航予定時刻のこと。
「イーブンキール」参照
「暴露甲板」参照
船体が波などで前後に動いた時に、ホーサーの損傷を防ぐために設けられた ローラー(Roller)。ホーサーの巻き込み、巻き戻しの時に抵抗なく動作させる機能も持つ。
「フレームアレスター」参照
「フランジ」参照
「フローティングルーフ・タンク」参照
Free On Boardの略。貿易における取引条件のひとつ。海上輸送または内陸水路輸送のみに使用され、 本船渡し、本船積込渡しなどとも訳される。FOBによる契約では、売主(輸出者)は、貨物を積み地の港で本船に積み込むまでの費用及びリスクを負担し、それ以降の費用(運賃、海上保険料、輸入関税、通関手数料等)及びリスクは買主(輸入者)が負担する。費用とリスクが移転する時点は、貨物が本船の舷側欄干(Ship’s rail)を越えたときである。インコタームズ(INCOTERMS)によれば、FOB契約においては、船腹予約及び海上保険の手配の義務は買主(輸入者)にある。輸入者にとっては、割引交渉のできる船会社を使えれば運賃が安くできること、貨物の到着スケジュールがコントロールできること、事故があった場合に自国の保険会社であれば手続きがスムーズにいきやすいことなど、FOB契約の方が有利な点が多い。一方、現地における船や保険の手配が自国からはできず、売主(輸出者)に任せたい場合は、インコタームズの例外であるから、契約書に書いておかなければならない。売主(輸出者)にとっては、貨物を船に積み込むまではリスクを負っているので、積み込みまでの間の保険をかけることがある(輸出FOB保険)。なお、インコタームズではなく改正アメリカ貿易定義による取引条件を用いる場合は、FOBは必ずしも本船渡しを意味しない場合があることに注意。(本船渡しを指示する場合は、FOB Vessel Tokyoなどと書く)【参考】CIF
「フォアピークタンク」参照
「乾舷」(かんげん)参照」参照
「フレッシュウォーター」参照
「燃料油」参照
「ファンネルマーク」参照
「ガスフリー」参照
「共同海損(きょうどうかいそん)」参照
「Global Maritime Distress and Safety System」の略。海上における遭難及び安全に関する世界的な制度。衛星通信技術やディジタル通信技術等を利用することで、船舶が世界中のどこを航行していても、遭難・安全通信をより迅速・確実に行うことができるシステムのこと。
「グリスニップル」参照
「グロストン」参照
「入港料(にゅうこうりょう)」参照
船の操舵号令の一つで、舵を左に一杯切ること。(戦時中、日本では外国語の使用が禁じられていたため、旧名を取り舵と言う)
「係船索(けいせんさく)」参照
「ハイヤーベース」参照
「ホギング」参照
1986年7月以降に建造されたケミカル船については、化学薬品の危険性(毒性、腐食性、引火性等)に応じ、船舶の構造及び設備条件が規定され、タイプⅠ(二重底+厚い二重の外板(側板)、タイプⅡ(二重底+二重外板(横板)、タイプⅢ(二重底のみ)、それ以外に分類されている。
International Maritime Organizationの略。「国際海事機関」参照
「インコタームズ」参照
1ノットは、1時間に1海里(1マイル…約1852m)進む速さ。10ノットでは時速約18km。Knotは、元々「結び目」という意で、昔、「結び目」をいくつも結んだロープを船から海に流し、ある一定の時間でどれだけ「結び目」が海に流れたか、時間を計ったことから、ノット(knot)と使われた。
危険(Kiken)予知(Yochi)又はその能力のこと。KYTは危険予知訓練のこと。日常、職場や作業状況の中で潜在的な危険を感じ取り、職場の集団で話し合い、作業行動を行う前に危険を予知し、安全な手段を採り、災害を未然に防止すること。
「軽荷重量(けいかじゅうりょう)」参照
「リキッド・カーゴ」参照
「Limited Liability Partnership」の略。有限責任事業組合(日本版LLP)のこと。事業を目的とする組合契約を基礎に形成された企業組織体で、すべてのパートナーについて、その責任が限定されている。新しい事業形態として、海外で活用されているイギリスのLLP制度を受けて、日本においても有限責任事業組合契約に関する法律を制定し2005年8月1日から施行、日本版LLPが解禁された。日本版LLPの主な特徴は次の3つである。
1)有限責任 : 出資者が出資額の範囲内で責任を負えばよい。
2)内部自治原則 : 出資額の多寡に囚われることなく、利益の配分や権限などを自由に決めてよい。
3)構成員課税 : LLPは非課税。利益配分があった場合は、その出資者に直接課税される。
Luburicating Oilの略称で潤滑油のこと。または英語で Lubricantとも言う。
Length over allの略。「全長」(ぜんちょう)参照。
「積み荷役(つみにやく)」参照
Length between perpendicularの略。「垂線間長」(すいせんかんちょう)参照
「マグネティック・コンパス」参照
「主錨(しゅびょう)」参照
「マニホールド」参照
「マンニング」参照
「マイアニュースレター」参照
「国際VHF(こくさいぶいえいちえふ)」参照
船舶による汚染の防止のための国際条約(International Convention for the Prevention of Pollution from Ships)。「Marine Pollution」の頭文字をとって、MARPOL条約と称する。
「マーチス」参照
「海里(かいり)」参照
「モーダルシフト」参照
「係船浮標(けいせんぶい)」参照
製品安全シート Material Safety Data Sheetの略。化学物質や化学物質が含まれる原材料などを安全に取り扱うために必要な情報(化学物質等及び製造企業の会社情報や組成、成分情報、有害性の要約、吸引時等の応急措置等)が記載されたもの。日本では、毒物及び劇物取締法、労働安全衛生法等で指定された製品を事業者間で譲渡・提供するときに、MSDSの提供が義務化されている。
Metric Tonの略。メートル法を使用している国(日・仏等)では、質量の単位として、キログラムを基準に定義されたメートルトン(metric ton)のことを指す。1M/Tは、1000kg。これに対し、ヤード・ポンド法を使っている米・英では、米トン(ショートトン)は、907.18474kg、英トン(ロングトン)は、1016.0469088kgとなっている。
「ナフサ」参照
「Navigation Telex」の略。「ナブテックス受信機」(なぶてっくすじゅしんき)参照
「純トン数(じゅんとんすう)」参照
「オフ・ハイヤー」参照
「オン・ハイヤー」参照
「オペレーター」参照
OPRC は「International Convention on Oil Pollution Preparedness, Response and Cooperation」の略。HNSは「Hazardous and Noxious Substances」の略。2000年に成立、2007年発効の「海洋汚染等及び海上災害防止に関する法律(海防法)」OPRC条約は、1995年発効し、日本も1995年加盟。相次ぐ大規模油流出事故への対応のため「油による汚染に関わる準備、対応及び協力に関する国際条約」のこと。汚染事故時の通報等情報の交換、油汚染に対する緊急時計画の作成等が定められている。また、2000年には、対象物質の範囲を危険物質および有害物質(HNS)に広げ、それらが海上に排出された場合には、船舶所有者等に対して、重油等の黒物油と同様に防除措置義務が課されるとともに、東京湾等の特定の3海域を航行する船舶の所有者に対し、HNSの防除資機材と要因の確保が義務付けられることになった。
「船主(せんしゅ)」参照
「プロペラ」参照
P&AはProcedural Arrangementの略。ケミカルタンカーを運航する上での海洋汚染防止マニュアル。2004年のMARPOL(海洋汚染防止)条約の規則改正により、「有害液体物質の分類…X(海洋環境に対して最大の脅威を生じるもの)、Y、Z(最も少ないもの)及び無害のものの4分類」)が改正され、有害液体物質の海洋への排出を行う場合の「設備(構造規制)の操作手順と排出方法」が、分類毎が木目細かく規定された手引書を備えなければならなった。
「PI保険(ぴーあいほけん)」参照
「水先人(みずさきにん)」参照
Part Per Millionの略。濃度を表す単位(100万分の1)。PPCは、パーセントのことで、100分の1。PPBは10億分の1、PPT(part per trillion)は1兆分の1。コンタミ時に問題になる。
「ザギング」参照
「サンドレッド」参照
「Search and Rescue Radar Transponder」の略。「レーダートランスポンダ」参照
「通船(つうせん)」参照
「スカッパー」参照
SESはSuper Eco Shipの略。環境と経済性に配慮した電気推進船。国交省、鉄道建設・運輸施設整備支援機構及び民間企業との技術協力により、進められている。
「外板(がいはん)」参照
「航海日誌(こうかいにっし)」参照
「シングルハル」参照
Safety Management Certificateの略。任意ISMにおける「船舶安全管理認定書」のこと。運輸大臣(実際には地方運輸局長に委任される)による審査更新審査(5年毎)と中間審査(2年毎)がある。SMCは個々の船に対する審査になり、DOCは企業に対する審査となる。
「The International Convention for the Safety of Life at Sea」の略、1912年の豪華客船タイタニック号の沈没で犠牲者約1500人という海難事故を契機に1914年に結ばれた海上人命安全条約のことで、全員乗船可能な数の救命艇の増設や無線電信の設置等が決められ、現在(2004年発効)は、2001年米同時多発テロを契機に、国際テロの阻止を目的として、船舶自動識別装置(AIS)の早期導入や船舶識別番号の表示等が定められた。
「スピルタンク)」参照
「速力(そくりょく)」参照
「スタビライザー」参照
「船首(せんしゅ)」参照
「船尾(せんび)」参照
「スタン・スラスター」参照
「スタン・スラスター」参照
「ストレーナー」参照
「サプライチェーン」参照
貨物の積付検査、タンク(積込前)の状態検査、喫水検査等検査証明行為を行うもの。日本では、日本海事検定協会と新日本検定協会などがある。
「うねり」参照
「タンク・クリーニング」参照
「タンク・クリーニング・サーベイ」参照
Tool Box Meetingの略。朝礼後や問題が起きた時等において、現場でチームの力を生かし、解決や改善を図ることが必要視され、TBMが重要と言われている。船長(機関長を中心にして、その日の作業の内容や方法・段取り・問題点について短時間で話し合ったり、指示伝達を行うもの。その際、工具箱(ツール・ボックス)に座って行うことがあることからこのような名称がついている。
「トップ・ヘビー」参照
Tonnage Per Centimeterの略。毎センチ排水トン数。船を1cm平行沈下させるのに必要な重量トン数。
「曳船(えいせん)」参照
「ベーパー配管」参照
「ベント管(べんとかん)」参照
船内空所。特定の目的に使用しない船内の区画をいう。①タンクが破損した場合に 積荷が船外への流出防止 ②衝突等により船体が損傷した場合のタンクへの損傷影響 の防止 ③海水温度がタンク(積荷)への伝達の低減により、積荷の温度変化、品質 変化、蒸発などの回避 ④バラスト水機能 ⑤危険物を収容するタンク内部への立ち入りなくボイドスペース(タンク外側)から、漏洩検査や修繕が可能等の機能がある。